使わなくなったDVDプレーヤーを前に、「これは不燃ごみ？それとも粗大ごみ？」「無料で処分できる方法はあるの？」と迷ってしまう方は多いでしょう。
DVDプレーヤーは家電製品の中でも扱いが分かれやすく、自治体によって分別区分や出し方が異なるため、自己判断で捨てると回収してもらえないケースもあります。また、売却や回収業者への依頼など、選択肢によって手間や費用、安全性も大きく変わります。
この記事では、DVDプレーヤーの捨て方を自治体ルール・費用・手間の観点から整理し、あなたの状況に合った最適な処分方法が分かるよう、わかりやすく解説します。
目次
DVDプレーヤーは何ごみ？処分前に知っておきたい基礎知識
DVDプレーヤーを捨てる際にまず悩みやすいのが、「何ごみに分類されるのか」という点です。DVDプレーヤーは家電製品の一種ですが、テレビや冷蔵庫とは扱いが異なり、自治体やサイズによって分別区分が変わります。処分方法を誤ると回収してもらえないこともあるため、事前に基本的なルールを押さえておくことが大切です。
ここでは、DVDプレーヤーの分別の考え方や、処分前に確認すべきポイントを整理します。
DVDプレーヤーは「小型家電」に分類されるケースが多い
DVDプレーヤーは、多くの自治体で「小型家電」として扱われるケースが一般的です。小型家電とは、家庭で使用される比較的小さな電気製品のことで、資源の有効活用を目的とした「小型家電リサイクル法」に基づいて回収・リサイクルが進められています。DVDプレーヤーは内部に金属や基板などの資源を含むため、この制度の対象になりやすい品目です。
一方で、テレビやエアコン、冷蔵庫などが対象となる「家電リサイクル法」とは異なり、DVDプレーヤーにはリサイクル料金の支払い義務は原則ありません。そのため、回収ボックスへの投入や自治体回収など、比較的手軽な方法で処分できる点が特徴です。
ただし、小型家電リサイクル法の対象品目であっても、自治体によっては「不燃ごみ（燃えないごみ）」の日に集積所へ出すルールになっていることもあります。分類は必ずお住まいの地域の区分を確認しましょう。
参照：小型家電リサイクル関連 | 環境再生・資源循環 | 環境省
サイズ・自治体によって分別区分が変わる理由
DVDプレーヤーの分別区分が一律でない理由は、自治体ごとにごみ処理体制や回収方法が異なるためです。多くの自治体では、一定サイズ未満のDVDプレーヤーを不燃ごみや小型家電として扱いますが、サイズが大きい場合や規定を超える場合は粗大ごみとして扱われることがあります。
分かれ目となるのが、本体の「長辺◯cm以内」といったサイズ基準です。この基準を超えると、通常のごみ収集では対応できず、事前申込みが必要な粗大ごみ扱いになるケースがあります。また、受付方法や回収日、手数料の有無も自治体によって異なります。
自己判断で出す前に、自治体の公式サイトやごみ分別表で確認することが重要です。
処分前に必ず確認しておくべきポイント
DVDプレーヤーを処分する前には、いくつか必ず確認しておきたいポイントがあります。まず注意したいのが、DVDディスクの取り忘れです。内部にディスクが残ったまま処分すると、個人情報の流出やトラブルにつながる可能性があります。
また、録画機能付きのDVDレコーダーの場合は、個人情報や録画データの扱いにも注意が必要です。初期化やデータ消去を行わずに処分すると、第三者にデータを見られてしまうおそれがあります。
あわせて確認したいのが、本体に差し込まれている「B-CASカード」の扱いです。このカードには有料放送の契約情報などが含まれる場合があるため、データの初期化だけでなく、カードを抜き取って適切に処理（ハサミで裁断、またはカスタマーセンターへ返却）することも忘れないようにしましょう。
さらに、リモコンや本体に電池・乾電池・バッテリーが入っている場合は、取り外してから処分しましょう。特に持ち運び可能なポータブルDVDプレーヤーの場合、リチウムイオン電池（充電式電池）が内蔵されていることがあります。
これは強い衝撃で発火する恐れがあり、ゴミ収集車や処理施設での火災事故の原因となるため、多くの自治体で「充電式電池」としての別回収が求められます。発火事故を防ぐためにも、事前確認は欠かせません。
DVDプレーヤーの捨て方・処分方法7選
DVDプレーヤーの処分方法には、自治体回収から売却、業者依頼まで複数の選択肢があります。どの方法が適しているかは、本体のサイズや状態、手間をかけられるかどうかによって異なります。費用を抑えたいのか、手間なく早く処分したいのかを整理したうえで選ぶことが大切です。
ここでは、上位記事でも多く紹介されている主要な7つの処分方法を、それぞれの特徴と注意点とあわせて解説します。
自治体の不燃ごみ・燃えないごみとして処分する
DVDプレーヤーは、一定のサイズ以内であれば自治体の不燃ごみ（燃えないごみ）として処分できる場合があります。家庭ごみとして出せる条件は自治体ごとに異なりますが、一般的には「一辺が30cm（または50cm）未満」といった基準が設けられていることが多いです。
指定の袋に入る大きさであることも一つの目安となります。これらの条件を満たしていれば、通常のごみ収集日に出すだけで処分できます。
東京・神奈川・千葉・埼玉といった関東エリアでは、小型のDVDプレーヤーを不燃ごみとして扱う自治体が比較的多い傾向にあります。ただし、同じ地域でも市区町村ごとに分別区分が異なるため、必ず自治体の公式サイトや分別表を確認してから出すようにしましょう。
参照：横浜市ごみ分別辞典「MIctionary（ミクショナリー）」 | 分別検索
自治体の粗大ごみとして処分する
DVDプレーヤーのサイズが大きい場合や、不燃ごみの基準を超える場合は、粗大ごみとしての処分が必要になります。粗大ごみの場合、多くの自治体で事前申込み制が採用されており、電話やインターネットで受付を行います。申込み後に処理券を購入し、指定日に指定場所へ出すのが一般的な流れです。
処分手数料は数百円から数千円程度と自治体によって異なり、無料回収はほとんどありません。役所や清掃センターが窓口となるため、受付方法や収集日を間違えないよう注意が必要です。自分で搬出できることが前提になる点も把握しておきましょう。
参照：港区ホームページ／ビデオデッキ･DVDプレーヤー･ハードディスクレコーダー
小型家電リサイクル回収ボックスを利用する
小型家電リサイクル回収ボックスは、DVDプレーヤーを無料で処分できる可能性がある方法です。回収ボックスは、役所や公民館、商業施設、家電量販店などに設置されていることが多く、対象品目であれば投入口に入れるだけで処分できます。
ただし、投入できるサイズには制限があります。一般的な回収ボックスの投入口は「縦15cm×横30cm程度」であることが多く、据え置き型の大きなプレーヤーやレコーダーは入らないことがあります。その場合はボックス回収を利用できないため、自治体の窓口での対面回収を利用するか、不燃ごみ・粗大ごみとしての処分に切り替える必要があります。
また、電池やディスクは事前に取り外す必要があるため、設置場所や利用条件を公式サイトなどで事前に確認してから持ち込むと安心です。
家電量販店に引き取ってもらう
家電量販店では、DVDプレーヤーの引き取りや回収に対応している場合があります。新しい機器への買い替え時に、下取りや回収サービスを利用できるケースもあり、処分の手間を減らせるのがメリットです。
ただし、すべての店舗が対応しているわけではなく、対象製品や条件は店舗ごとに異なります。回収が有料になる場合も多く、大手量販店（エディオン、ビックカメラ、ケーズデンキ等）では、小型家電リサイクルとして550円（税込）〜1,100円程度の費用で引き取っているケースが一般的です。
持ち込みが必要か、出張回収が可能かなど、事前に店頭や公式サイトで対応状況を確認しておくことが大切です。
リサイクルショップで売却・買取してもらう
まだ使えるDVDプレーヤーであれば、リサイクルショップでの買取も選択肢のひとつです。動作に問題がなく、比較的新しいモデルや人気メーカーの製品は、買取対象になりやすい傾向があります。処分費用がかからず、場合によっては現金化できる点が魅力です。
一方で、動作不良があるものや年式が古いものは、買取を断られることもあります。リモコンや説明書などの付属品がそろっているかどうかも査定に影響します。持ち込む前に、買取条件を確認しておくと無駄足を防げます。
フリマアプリ・ネットオークションで売る
フリマアプリやネットオークションを利用すれば、自分で価格を設定してDVDプレーヤーを売却できます。リサイクルショップでは値段がつかない製品でも、必要とする人が見つかれば売れる可能性があります。
ただし、出品作業や購入者とのやり取り、発送の手間がかかる点には注意が必要です。また、配送中の破損や動作不良によるトラブルが発生することもあります。手軽さよりも手間が増える方法であることを理解したうえで利用しましょう。
不用品回収業者に依頼して処分する
不用品回収業者に依頼すれば、DVDプレーヤーの搬出から回収、処分までを一括で任せることができます。自分で運ぶ必要がなく、即日対応してもらえるケースも多いため、急いで処分したい場合や手間をかけたくない方に向いています。
また、DVDプレーヤー以外の家具や家電もまとめて処分できる点も大きなメリットです。引っ越しや片付けのタイミングで利用すれば、効率よく不用品を整理できます。費用はかかりますが、安全性と確実性を重視する場合に有効な方法です。
参照：いらなくなった家電製品は正しくリユース・リサイクル！ | 環境再生・資源循環 | 環境省
DVDプレーヤーの回収・処分なら「迅速片付け屋」がおすすめ
DVDプレーヤーの処分で「自治体の分別が分かりにくい」「取り外しや運び出しが面倒」と感じる場合は、不用品回収サービスの迅速片付け屋を利用するのがおすすめです。
迅速片付け屋は、東京・神奈川・千葉・埼玉を中心とした関東エリアに対応しており、DVDプレーヤー単品の回収はもちろん、家具や家電など他の不用品とまとめて依頼することも可能です。無料見積もりに対応しているため、費用を事前に確認でき、即日対応や明朗会計で安心して依頼できます。
自治体のルールが分からない場合でも相談できるため、迷ったときはまずは無料見積もりから検討してみるとよいでしょう。
DVDプレーヤーの処分費用・相場の目安
DVDプレーヤーの処分にかかる費用は、選ぶ方法によって大きく異なります。自治体のごみ回収を利用すれば安く抑えられる一方、手間や条件が発生するケースもあります。
また、売却や回収業者の利用など、費用と利便性のバランスも重要な判断ポイントです。ここでは、主な処分方法ごとの費用相場を整理し、無料で処分できる場合の注意点についても解説します。
処分方法別の費用相場一覧
| 処分方法 | 費用相場 | 特徴・補足 |
|---|---|---|
| 自治体の不燃ごみ | 無料〜数百円程度 | 指定ごみ袋代のみ。一辺30cm〜50cm未満が目安 |
| 自治体の粗大ごみ | 約300〜1,000円 | 事前申込み制。処理券購入が必要 |
| 小型家電リサイクル回収ボックス | 無料 | 投入口サイズ（約15×30cm）以内。電池・ディスクは外す |
| 家電量販店での回収 | 550円（税込）〜 | 店舗持ち込み。エディオン・ケーズ・ビック等の相場 |
| リサイクルショップでの買取 | 0円（買取成立時） | 状態・年式・付属品により査定額が変動 |
| フリマアプリ・オークション | 0円（売却時） | 発送費・手数料は自己負担になることが多い |
| 不用品回収業者 | 約3,000〜8,000円 | 搬出不要・即日対応可。他の不用品とまとめて処分可能 |
不燃ごみとして処分できる場合は、基本的に費用はかかりません。ただし、指定袋の購入が必要な自治体もあります。粗大ごみとして扱われる場合は、数百円〜数千円程度の手数料が必要になるのが一般的です。
小型家電リサイクル回収ボックスを利用する場合、多くの自治体で無料回収が行われています。家電量販店へ持ち込む場合は、大手量販店で550円（税込）からという具体的な費用設定があるため、事前に確認しておくとスムーズです。
一方、リサイクルショップやフリマアプリでの買取・売却が成立すれば、処分費用がかからないどころか、収入につながる可能性もあります。不用品回収業者に依頼する場合は、単品でも基本料金を含め数千円程度からが相場となりますが、「無料」をうたう無許可の業者によるトラブルには十分に注意してください。
無料で処分できるケースと注意点
DVDプレーヤーを無料で処分できるケースはいくつかありますが、条件付きである点には注意が必要です。代表的なのが、小型家電リサイクル回収ボックスの利用や、不燃ごみとして出せる場合です。ただし、サイズ制限を超えていたり、対象外品目に該当すると利用できません。
また、買取や売却による「実質無料処分」も、動作不良や古いモデルでは成立しないことがあります。さらに、無料回収をうたう業者の中には、後から高額請求をするケースもあるため注意が必要です。
自治体による分別ルールや回収条件は地域差が大きいため、「無料」という言葉だけで判断せず、事前に条件を確認することが大切です。
DVDプレーヤーを処分する際の注意点
DVDプレーヤーは比較的手軽に処分できる家電ですが、処分方法を誤ると思わぬトラブルや事故につながることがあります。特に注意したいのが、個人情報の扱い、違法業者とのトラブル、そして電池による発火リスクです。ここでは、処分前に必ず押さえておきたい3つのポイントを解説します。
個人情報・録画データの取り扱いに注意
DVDプレーヤーには、再生専用機と録画機能付き（レコーダー）があります。特にレコーダーはハードディスクに録画データや番組予約設定、住所設定などの個人情報が残っているため、必ず取扱説明書に従って「初期化（工場出荷状態に戻す）」を行いましょう。
また、レコーダーに差し込まれている「B-CASカード」も重要です。契約情報が含まれる場合があるため、必ず抜き取り、ハサミで裁断するかカスタマーセンターへ返却しましょう。
なお、再生専用機であっても、Wi-Fi接続対応モデルはネットワーク設定が残ることがあるため、念のため設定のリセットを行うと安心です。
違法な「無料回収」業者とのトラブルを避ける
「無料で回収します」とトラックで巡回したり、空き地で宣伝したりしている業者には注意が必要です。家庭から出る不用品を回収するには自治体の許可が必要ですが、こうした業者の多くは無許可であり、国民生活センターでも注意喚起がなされています。
こうした業者に依頼すると、荷物を積んだ後に「運搬費」などと称して高額請求を受けたり、回収された物が山林に不法投棄されたりするリスクがあります。処分を依頼する場合は、自治体が案内する許可業者や、国認定の宅配回収サービスを利用するようにしましょう。
参照：不用品回収サービスのトラブル－市区町村から一般廃棄物処理業の許可を受けず、違法に回収を行う事業者に注意！－(発表情報)_国民生活センター
リチウムイオン電池による発火リスクに注意
持ち運びができるポータブルDVDプレーヤーを処分する際は、内蔵されている「リチウムイオン電池」の扱いに細心の注意を払ってください。不燃ごみとして誤って出すと、ゴミ収集車や処理施設で圧力がかかった際に激しく発火し、重大な火災事故を引き起こす原因となります。
ポータブル機は、自治体の指示に従って「充電式電池」として別回収に出すか、家電量販店などのリサイクル協力店に持ち込むようにしましょう。
DVDプレーヤーの寿命と処分を検討するタイミング
DVDプレーヤーは長く使える家電のひとつですが、永遠に使い続けられるわけではありません。調子が悪くなってきたときに、修理すべきか、それとも処分して買い替えるべきか迷う方も多いでしょう。ここでは、寿命の目安と判断のポイントを整理します。
DVDプレーヤーの一般的な寿命目安
DVDプレーヤーの寿命は、一般的に5〜10年程度とされています。ディスクを読み取る「レーザーピックアップ」の消耗や、内部の駆動部品の劣化が主な原因です。
- ディスクを入れても「NO DISC」と表示される
- 再生中に映像や音声が飛ぶ、止まる
- トレイの開閉がスムーズにいかない
これらの症状が頻発する場合は、寿命が近づいているサインです。
修理と処分、どちらを選ぶべきか
故障した際にまず確認したいのが、その製品の「製造年」です。多くのメーカーでは、DVDプレーヤーの補修用性能部品の保有期間を「製造打ち切り後 8年」程度に設定しています。この期間を過ぎている場合、メーカーに修理を依頼しても「部品がないため修理不可」と返答されるケースがほとんどです。
また、修理費用は安くても数千円、基板交換などになれば1万円を超えることも珍しくありません。
最新の再生専用プレーヤーであれば数千円から新品が購入できるため、「購入から5年以上経過している」「修理費用が新品価格の半分を超える」といった場合は、修理よりも処分・買い替えを選ぶのが経済的で合理的な判断といえます。
参照：製造業表示規約｜公正競争規約｜公益社団法人 全国家庭電気製品 公正取引協議会
まとめ
DVDプレーヤーは、多くの自治体で小型家電として扱われており、不燃ごみや小型家電リサイクル回収ボックスなどで処分できるケースが一般的です。一方で、サイズや地域によっては粗大ごみ扱いになることもあり、分別ルールの確認が欠かせません。
処分方法には、自治体回収のほか、売却やフリマアプリ、不用品回収業者への依頼などさまざまな選択肢があります。手間をかけず、安全かつ確実に処分したい場合は、不用品回収業者の利用が有効です。
関東エリアで処分に迷った際は、「迅速片付け屋」へ相談するとスムーズに進められるでしょう。
