横浜市でドライヤーを処分する際に迷いやすいのは、「燃やすごみで出せるのか」「小型家電リサイクルに出すべきか」「まだ使えるなら別の手段があるのか」と、選択肢がいくつか並ぶためです。ドライヤーは小型の家電ですが、横浜市が定める分別ルールや回収方法を外すと収集対象にならないこともあるので、出す前に一度整理しておくと安心です。
本記事では、横浜市のルールに沿ってドライヤーの処分方法を分かりやすくまとめます。
ごみとして出す場合の扱いに加え、小型家電リサイクルの活用、リユース（譲渡・売却）の考え方、回収を依頼するケースまで一通り押さえます。手間・費用・確実性のバランスを踏まえ、ご自身にとっていちばん納得できる方法を選べるように案内します。
目次
横浜市でドライヤーを捨てる前に知っておきたい基礎知識
横浜市でドライヤーを処分する際に押さえておきたいのは、「何ごみに当たるのか」「サイズや素材で扱いが変わるのか」という、実務的なポイントです。
ドライヤーは小型家電に分類される一方、外装や内部構造によって区分が細かく分かれています。判断を誤ると収集対象外となり、結果的に手間が増えることも少なくありません。
まずは横浜市の分別ルールの全体像と、事故を防ぐための注意点を整理して確認しておきましょう。
ドライヤーは「何ごみ」？横浜市の基本的な分別ルール
横浜市では、一般的な家庭用ドライヤーは原則として「燃やすごみ」または「小型家電リサイクル」の対象として扱われます。
外装の多くがプラスチックで構成されている製品は「燃やすごみ」として、決められた収集日に出すことが可能です。一方、金属の比率が高いものや金属部分が目立つ製品は、「小さな金属類」に区分されます。
また、横浜市は資源循環を重視しており、公共施設などに設置された回収ボックスを利用した小型家電リサイクルを積極的に推奨しています。回収ボックスに入るサイズで、かつ近隣に設置場所がある場合は、リサイクルを選ぶのが基本的な考え方です。
なお、横浜市には「燃えないごみ」という区分はありません。金属製品は「小さな金属類」として扱われるため、名称の違いで混同しないよう注意が必要です。
参照：横浜市ごみ分別辞典「MIctionary（ミクショナリー）」 | ごみと資源物の出し方一覧表
サイズ（cm未満・以上）や素材によって扱いが変わる理由
ドライヤーの処分で意外と見落とされがちなのが、サイズによる区分の変化です。横浜市では、金属製のものは一番長い辺が30cm以上、それ以外の素材が主体のものは50cm以上になると「粗大ごみ」となり、事前申し込みと手数料が必要になります。
多くの家庭用ドライヤーはこの基準を下回りますが、業務用や大型タイプでは粗大ごみに該当するケースもあります。処分前に一度メジャーで測っておく、それだけで無駄な手戻りを防げます。
小型家電リサイクル回収ボックスを利用する場合も、投入口のサイズが「30cm×15cm」と決められています。この範囲を超えるものは投入できません。
素材についても、プラスチック主体なら「燃やすごみ」、金属が中心なら「小さな金属類」という基本を押さえておくと判断に迷いません。
電池・バッテリー内蔵ドライヤーの注意点
近年増えているコードレス式や充電式のドライヤーは、処分時に特に注意が必要です。
リチウムイオン電池などの充電池を内蔵したまま「燃やすごみ」や「小さな金属類」に出すと、収集・処理の過程で圧力がかかり、発火や破裂といった重大事故につながる恐れがあります。これは実際に全国で問題になっている点で、軽視できません。
電池やバッテリーが取り外せる場合は、必ず取り外し、電極部分にテープを貼って絶縁したうえで、家電量販店などに設置されている充電式電池の回収ボックスへ出してください。
取り外しができないタイプについては、通常のごみ収集に出すのではなく、小型家電リサイクル回収ボックスの利用や、区の資源循環局への相談が適切です。
安全を確保しながら資源を循環させる、それが横浜市の分別ルールの根底にある考え方です。
横浜市のドライヤーの捨て方・処分方法6選
横浜市でドライヤーを処分する場合、「この方法しかない」という正解があるわけではありません。製品の状態や大きさ、まだ使えるかどうか、そしてどこまで手間をかけられるかによって、選ぶべき処分方法は変わります。
自治体のごみ収集に出す方法だけでなく、小型家電リサイクル、買い替え時の引き取り、リユース、不用品回収業者の利用など、選択肢は意外と多彩です。
ここでは代表的な6つの方法を取り上げ、それぞれがどんな場面に向いているのかを整理していきます。
① 燃やすごみとして処分する方法
横浜市では、家庭用ドライヤーの多くが「燃やすごみ」として処分できます。外装がプラスチック主体で、一番長い辺が50cm未満であれば、事前の申し込みや処理手数料は不要です。もっとも手軽で、日常的に利用しやすい方法といえるでしょう。
出し方はシンプルで、週2回の「燃やすごみ」の収集日に、半透明のごみ袋へ入れて集積場所に出します。コードは本体にまとめ、袋の口がしっかり結べるようにしてください。
ただし、50cm以上の大型製品は粗大ごみ扱いとなります。また、充電式で電池が取り外せないドライヤーは火災事故防止の観点から通常収集には出せないため、別の方法を選ぶ必要があります。
参照：粗大ごみ 横浜市
② 小さな金属類として出す方法
ドライヤーは内部にモーターや電線などの金属部品を含んでいるため、金属の割合が多い製品については「小さな金属類」として出すことになります。金属部品が中心で、一番長い辺が30cm未満のものが主な対象です。
収集は週1回。透明または半透明の袋に入れて指定日に出します。横浜市には「燃えないごみ」という区分がないため、分別表を確認する際は必ず「小さな金属類」を探すようにしましょう。
なお、金属が主体でも30cm以上のものは粗大ごみとなるため、サイズの確認は欠かせません。
③ 小型家電回収ボックスを利用する方法
横浜市が力を入れているのが、小型家電リサイクルです。ドライヤーは回収対象品目に含まれており、区役所や公共施設、一部の商業施設などに設置された回収ボックスを利用できます。
投入口のサイズは「30cm×15cm」。この範囲に収まるものであれば、素材を問わず投入可能です。
プラスチックか金属かを細かく判断する必要がなく、資源として確実に再利用される点が大きなメリットといえます。施設ごとに利用できる時間帯が異なるため、持ち込む前に公式情報で確認しておくと安心です。
④ 販売店・メーカーの回収・引き取りサービスを利用する
新しいドライヤーに買い替える予定がある場合は、販売店やメーカーの引き取りサービスを利用するのも現実的な選択肢です。家電量販店やオンラインショップでは、購入時に不要になったドライヤーを回収してくれるケースがあります。
料金や条件は店舗ごとに異なり、無料の場合もあれば有料となることもあります。また、「同種・同数に限る」といった制限が設けられていることもあるため、事前確認は必須です。買い替えと処分を同時に済ませられる点は、大きな利点といえるでしょう。
⑤ リユース・買取・譲渡で再利用する方法
まだ問題なく使えるドライヤーであれば、捨てる前にリユースを検討する価値があります。フリマアプリや地域掲示板サービスを使えば、必要としている人に譲ることができます。
製造年が新しく、状態の良いものは、リサイクルショップや家電買取店で値が付く可能性もあります。ただし、古いモデルや使用感が強いものは買取不可となる場合が多く、発送ややり取りの手間も発生します。
環境負荷を抑えつつ、処分費用をかけずに手放したい方に向いた方法です。
⑥ 不用品回収業者へ他のごみと一緒に依頼
ドライヤー以外にも処分したい不用品が複数ある場合は、不用品回収業者への依頼が効率的です。自宅まで回収に来てもらえるため、分別や運搬の負担がなく、即日対応が可能なケースもあります。
自治体回収に比べると費用はかかりますが、引っ越しや大掃除のタイミングでは時間と労力を大きく節約できます。依頼時は、横浜市の一般廃棄物収集運搬業の許可を持つ業者、または正規業者と提携している窓口かどうかを確認し、必ず事前見積もりを取るようにしましょう。
ドライヤーの回収・処分なら「迅速片付け屋」がおすすめ
横浜市でドライヤーを処分する際、「すぐに片付けたい」「他の不用品も一緒に処分したい」という方には、不用品回収サービスの利用が有効です。自治体回収は手軽な反面、収集日や分別ルールに制約があるため、状況によっては負担に感じることもあります。そこで選択肢として検討したいのが「迅速片付け屋」です。
迅速片付け屋は、横浜市を含む東京・神奈川・千葉・埼玉の関東エリアに対応しており、最短即日での回収が可能です。ドライヤーのような小型家電はもちろん、他の家電製品や不用品もまとめて回収できるため、分別や搬出の手間がかかりません。室内からの搬出にも対応しているため、重たい荷物を運ぶ必要がない点も安心です。
まずは無料見積もりで、処分内容や費用を気軽に相談してみるとよいでしょう。
横浜市でドライヤーを処分する際の費用・相場
ドライヤーの処分にかかる費用は、「どこに、どの方法で出すか」によって大きく変わります。
自治体の通常収集を利用すれば原則として費用はかかりませんが、サイズや素材によっては有料扱いになる場合もあります。一方で、不用品回収業者を使えば手間は省けるものの、その分コストは発生します。
ここでは、横浜市で実際に選ばれることの多い処分方法ごとに、費用の目安と注意点を整理していきます。
処分方法別の費用比較
横浜市の通常収集である「燃やすごみ」や「小さな金属類」として出せる場合、処分費用は実質無料です。必要なのは指定された半透明ごみ袋代程度で、金額としては最も負担の少ない方法といえます。
ただし、素材や構造によっては、一番長い辺が30cmまたは50cm未満であることが条件となるため、事前のサイズ確認は欠かせません。
小型家電回収ボックスを利用する場合も、原則として費用はかかりません。資源として再利用されるため、環境面でも合理的な選択肢です。
ただし、投入口のサイズが「30cm×15cm」と決まっており、設置場所まで持ち込む手間が発生します。時間や移動の余裕がある方向けの方法といえるでしょう。
規定サイズを超えるドライヤーや、金属製で30cm以上のものは「粗大ごみ」に該当します。この場合、横浜市では1点あたり200円の手数料が必要です。
事前に粗大ごみ受付センターへ申し込み、コンビニなどで収集シールを購入して貼り付ける流れになります。手続きは必要ですが、費用自体は比較的抑えられています。
不用品回収業者に依頼した場合、ドライヤー単品の相場はおおむね1,000円〜3,000円程度です。自治体回収と比べると割高ですが、即日対応や日時指定ができ、他の不用品とまとめて処分できる点が大きな利点です。時間や労力を優先したい場合には現実的な選択肢となります。
費用が発生しやすいケースと注意点
ドライヤーの処分で想定外の費用が発生しやすいのは、不用品回収業者を利用する場合です。ドライヤーは小型家電のため、単品回収では最低料金が適用され、自治体処分に比べて割高に感じられることがあります。
また、業者によっては「単品回収不可」として、ほかの不用品との同時回収を前提にしているケースもあります。その場合、ドライヤー自体は小さくても、結果的に数千円程度の費用がかかる点は理解しておく必要があります。
依頼時は、ドライヤーのみを処分したいのか、ほかにも処分品があるのかを明確に伝え、単品対応の可否と料金を事前に確認することが、無駄な出費を防ぐポイントです。
ドライヤーを捨てる前の準備と注意点
ドライヤーは小型家電のため、「そのまま袋に入れて出せば終わり」と考えられがちです。
しかし実際には、処分前にひと手間かけるかどうかで、安全性もスムーズさも大きく変わります。準備を怠ると、収集時の事故や回収不可といったトラブルにつながることもあります。
ここでは、私自身が何度も実践してきた経験も踏まえ、処分前に最低限押さえておきたい注意点を整理します。
コードは切らず、巻き付けず、緩く束ねる
ドライヤーを捨てる際、電源コードは切断せず、そのままの状態で軽く束ねるのが基本です。
コードを切ってしまうと、内部の導線が露出し、収集や処理の過程でショートや発火を招くおそれがあります。資源として再利用する際にも支障が出るため、好ましい扱いとはいえません。
また、電源コードを本体にきつく巻きつけるのも避けたいところです。断線の原因になるほか、処理工程で思わぬトラブルを招くことがあります。
ビニールタイや紐で軽くまとめる程度で十分です。この一手間は、処分する側だけでなく、収集作業員の安全を守ることにもつながります。
コードレスタイプはリチウムイオン電池を必ず確認する
充電式やコードレスタイプのドライヤーで、特に注意が必要なのがリチウムイオン電池です。電池を内蔵したまま燃やすごみや小さな金属類に出してしまうと、収集車や処理施設で圧力がかかった際に発火し、重大な火災事故につながるおそれがあります。
取り外し可能な電池の場合は、必ず事前に外し、プラス極・マイナス極をテープで覆って絶縁したうえで、家電量販店などに設置されている充電式電池の回収ボックスへ出してください。
電池が内蔵されていて取り外せない製品は、一般のごみ収集には出さず、小型家電回収ボックスを利用するか、区の資源循環局へ処分方法を確認するのが安全です。
取り外せるアタッチメント（ノズル）の分別を確認する
ドライヤーに付属する風量調整用のノズルなどのアタッチメントは、本体とは分別が異なる場合があります。プラスチック製のものは、現在の横浜市のルールでは「燃やすごみ」ではなく、プラスチック資源として週1回の収集日に出す扱いになります。
ただし、金属部品を含むものや、サイズが大きい特殊なアタッチメントは、別の区分になることもあります。本体ごと小型家電回収ボックスへ出す場合は、装着したままでも問題ありませんが、付属品だけを処分する際は、素材を確認して正しい区分で出すようにしましょう。
参照：【2025年４月から】プラスチック資源の詳しい出し方 横浜市
まとめ
横浜市でドライヤーを処分する方法は一つではありません。燃やすごみとして出す、小型家電回収ボックスを利用する、まだ使えるものはリユースに回す、必要に応じて回収業者へ依頼する、状況に応じて選べる選択肢が用意されています。
費用を抑えたいのであれば、まずは自治体の通常収集や小型家電回収を検討するのが基本です。その際、サイズが基準内か、充電式で電池が内蔵されていないかといった点は、処分前に必ず確認しておきましょう。ここを押さえておくだけで、回収不可や事故といった余計なトラブルを避けられます。
一方で、「今日中に片付けたい」「ほかの不用品もまとめて処分したい」といった場合には、不用品回収業者の利用が現実的な選択になります。費用はかかりますが、手間と時間を大きく省ける点は見逃せません。
