転職潜在層とは、転職したいという希望や意欲を持っているものの、実際には本格的な転職活動を行っていない人たちのことを指します。たとえば、転職サイトの登録を済ませただけの人や、転職情報をチェックしているだけで応募していない人などが該当します。
自社が求めている人材を採用するためには、転職顕在層だけでなく、転職潜在層も含めて幅広くアプローチすることが重要です。しかし、転職潜在層は、企業側から見つけづらい存在であるため、どのようにリーチするかという点が課題となるでしょう。
本記事では、転職潜在層にリーチする方法を5つ紹介します。転職潜在層を採用する際のポイントについても解説しますので、最後までご覧ください。
転職潜在層へのアプローチはなぜ重要？
はじめに、転職潜在層へのアプローチが重要な理由を解説します。
より多くの人材へアプローチできる
総務省統計局が発表した「労働力調査（基本集計） 2024年（令和6年）12月分結果」によると、2024年（令和6年）12月の完全失業率（季節調整値）は2.4％と、引き続き低い水準で推移しています。そのため、アプローチの対象を転職顕在層（転職先を積極的に探している人たちのこと）に限定してしまうと、優秀な人材を獲得するチャンスを狭めてしまうかもしれません。
しかし、転職潜在層へのアプローチにも力を入れれば、必然的により多くの人材と接点を持つことができます。結果として、自社が求めるスキルや経験を持った人材に出会える可能性も高まるでしょう。
参考：総務省統計局「労働力調査（基本集計） 2024年（令和6年）12月分結果」
優秀な人材を獲得できるチャンスがある
実際に転職活動を行っている転職顕在層は、複数の企業の選考を並行して進めるのが一般的です。特に、優秀な人材に対しては多くの企業がアプローチするため、採用側の競争は激化するでしょう。
一方、転職潜在層の場合、本格的に転職活動をしていないため採用市場での注目度は低くなります。よって、転職顕在層と比較して、人材獲得の競争率は低いといえるでしょう。
転職潜在層には、現職でしっかりとしたキャリアを築きながらも、より良い条件を求める優秀な人材が多く存在します。企業側から魅力的な条件を提示して適切なアプローチを行うことで、優秀な人材を獲得しやすくなります。
転職潜在層にリーチする5つの方法
続いて、転職潜在層にリーチする方法を5つご紹介します。それぞれ異なる特徴やメリットがあるため、自社の採用戦略に合わせて活用を検討してみてください。
（1）転職サイト
1つ目は、転職サイトです。
転職潜在層の中には、転職サイトに登録して求人情報をチェックしている人が一定数います。転職サイトに求人を掲載すれば、転職潜在層に対しても自社の認知度を高めることが可能です。また、転職サイトに企業の魅力や職場の雰囲気、働き方などを詳しく記載することで、転職潜在層は入社後の働き方を具体的にイメージできます。その結果、応募につながる可能性が高くなるメリットがあります。
（2）オウンドメディア
2つ目は、企業が自ら保有するオウンドメディアです。
オウンドメディアの運用は、企業の信頼性向上やブランディングなどにつながります。一例として、オウンドメディアを以下の流れで活用することで、転職潜在層にリーチすることが可能です。
＜1＞転職潜在層が関心を持ちそうなコンテンツを掲載する
＜2＞コンテンツに興味を持ってくれた人に対して、自社の公式SNSなどのフォローを促す
＜3＞フォローしてくれた人に、説明会や面談の案内を送ってアプローチする
（3）ダイレクトリクルーティング
3つ目は、ダイレクトリクルーティングです。
ダイレクトリクルーティングとは、企業側が「欲しい」人材を獲得するために、企業自身が採れる手段を主体的に考え、能動的に実行する採用活動を指します。
能動的に実行しやすい採用手段として、特に「社員紹介」や「人材データベース」などの活用に焦点を当てるのが特長です。ただし、人事や採用担当者の負担が大きくなる可能性があります。
（4）メールマガジン
4つ目は、メールマガジンによる自社情報の発信です。
メールマガジンに登録している人は、転職関連の情報を積極的に収集している傾向があります。メールマガジンを運用する際は、求人情報だけでなく、転職に関するアドバイスや業界の動向、キャリアに関する情報などを積極的に発信すると効果的です。また、継続的に情報を提供することで、自社への関心を維持し、転職を本格的に考えた際の候補として想起されやすくなります。
（5）ソーシャルリクルーティング（SNS）
5つ目は、SNSを活用したソーシャルリクルーティングです。
X（旧Twitter）やFacebook、Instagramなどの企業アカウントは、気軽にフォローしてもらいやすく、特にSNSの利用者が多い若年層へ効果的にアプローチできます。転職潜在層の興味を引くような有益な情報を継続的に発信することで、自社の認知度を高められるでしょう。
SNSの特徴である高い拡散力を活用することで、幅広い転職潜在層へのリーチが期待できます。しかし、コンテンツの定期的な更新や適切な運用管理が必要となるため、担当者の業務負荷が大きくならないように注意が必要です。
転職潜在層を採用する際のポイント
転職潜在層の採用では、特に以下の2つのポイントを意識する必要があります。
適切な頻度でアプローチする
転職潜在層は、転職に対してまだ慎重な段階で、情報収集や転職サイトへの登録にとどまっているケースが多く見られます。そのため、候補者に対する頻繁なコンタクトは逆効果となる可能性が高いでしょう。
企業側からアプローチする際は一定の間隔を設け、候補者の興味・関心に沿った情報提供も交えながら段階的に距離を縮めていくことが重要です。たとえば、メルマガやSNSなどを活用する場合、毎日求人情報を送るのではなく、1週間に1回程度にするといったかたちでアプローチする頻度を調整しましょう。
転職顕在層よりも丁寧なアプローチを意識する
転職潜在層は、どの程度の転職意欲を持っているのかの判断が難しく、慎重なアプローチが求められます。自社が求めるスキルや経験を持つ人材を見つけた際は、テンプレートを用いてただ声をかけるのではなく、「自社が求めている◯◯のスキル・経験を持っているから声をかけた」といった形で具体的なメッセージを作成すると良いでしょう。候補者の状況に配慮しつつ、丁寧なアプローチを意識することが重要です。
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まとめ
企業の採用活動では、転職潜在層の掘り起こしが重要です。転職潜在層に対し、企業側からアプローチして魅力的な条件を提示できれば、優秀な人材を獲得できる可能性は高くなるでしょう。
転職潜在層は、実際に転職を検討しているかどうか判断しにくいものです。そのため、自社が求めているスキルや経験を持っている人材に接触できた際は、候補者の状況に配慮しつつ、丁寧なアプローチを意識することが重要です。
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